2760卸売業2026年・3月31日決算

東京エレクトロンデバイス株式会社

🎁 賞与あり🏆 5年連続黒字

平均年収(有価証券報告書・公表値)

¥1,075万円

卸売業で14位/299社(上位5%) ・全上場企業で172位/3,754社

平均年収の推移(有価証券報告書ベース)

2019年〜2026年の公表値

700万800万900万1000万1100万748万1,075万192021232425262019年から+327万円

年度別の平均年収・平均年齢・勤続年数・従業員数

各年の有価証券報告書「従業員の状況」の公表値(提出会社単体)。年収の動きを、年齢構成や人員数の変化と並べて読めます

決算年平均年収前年比平均年齢平均勤続年数従業員数
2019年748万円—43.5歳12.1年901人
2020年801万円+53万円(+7.1%)44.1歳12.7年918人
2021年780万円−21万円(−2.6%)44.7歳13.4年946人
2023年909万円—45.4歳14.2年996人
2024年1,022万円+113万円(+12.5%)45.7歳14.6年1,038人
2025年945万円−77万円(−7.5%)46歳15.2年1,163人
2026年1,075万円+130万円(+13.7%)46.2歳14.2年1,182人

有価証券報告書のデータを取得できていない年度は表示していません。

前年比は前の決算年の公表値がある年だけ表示しています(「—」は前年の値が無い年)。

平均年齢
46.2歳
平均勤続年数
14.2年
従業員数(単体)
1,182人

卸売業の中でのポジション

業界299社の年収分布と東京エレクトロンデバイス株式会社の位置(業界中央値 675万円)

〜200万900万1,600万〜東京エレクトロンデバイス 1,075万円

東京エレクトロンデバイスの年収データの読み方

  • 卸売業299社中14位(上位5%)・平均年収1,075万円
  • 7年で+327万円(+43.8%)。同期間の卸売業中央値は+10.3%
  • 従業員1,182人・平均46.2歳・勤続14.2年
  • 本社は東京都。東京都の上場2,014社中138位
  • 純利益は5期連続黒字(最新 71.9億円)

東京エレクトロンデバイスの平均年収は1,075万円で、卸売業の中央値675万円より400万円(約59%)高い水準です。同業299社の中では14位、全上場企業3,754社では172位(上位5%)にあたります。本社は東京都にあり、東京都に本社を置く上場2,014社の中では138位、同地域の中央値689万円を386万円上回ります。年収帯では「平均年収1,000万円以上」のグループに入ります。

推移を見ると、2019年の748万円から2026年の1,075万円へ、7年で327万円増えました(年平均+5.3%)。いちばん大きく動いたのは2026年の+130万円で、この間、前年比で増えた年が4回、減った年が2回あります。最新の2026年が期間中の最高額です。同じ期間の卸売業の中央値は+10.3%(619万→683万円)なので、東京エレクトロンデバイスの伸びは業界を33.5ポイント上回る形です。直近1年(2025→2026年)は130万円増(+13.7%)でした。

提出会社単体の従業員は1,182人で、全上場企業の中では従業員数の多い順で上位17%に入る国内有数の規模です。平均年齢は46.2歳で、卸売業の中央値42.3歳より3.9歳高めです。平均勤続年数14.2年(全体の中央値12.6年)から逆算すると平均的な入社年齢は32歳前後で、新卒と中途が混在する構成と読めます。2019年から2026年の7年で、従業員数は901人→1,182人(+281人)、平均年齢は43.5歳→46.2歳(+2.7歳)、平均勤続年数は12.1年→14.2年(+2.1年)で、平均年齢の上昇が目立ちます。年功的な賃金体系であれば、この期間の年収の伸びには年齢構成の変化も含まれている点に注意が必要です。

純利益は直近5期すべて黒字で、最新の2026年期は71.9億円です(最高は2024年期の94.5億円)。売上高は2022年期の1,799.1億円から2026年期の2,037.5億円へ+13.3%伸びています。

年齢別に見ると、平均年齢46.2歳・平均年収1,075万円に賃金構造基本統計調査の年齢カーブを当てた推定で、30歳で約829万円、40歳で約1,009万円、50歳で約1,115万円が目安です(推定方法は「このサイトについて」を参照)。

女性活躍推進法にもとづく開示では、東京エレクトロンデバイスの男女の賃金差は全労働者で女性が男性の71.9%、正規雇用では71.9%です(2026年度)。開示企業全体の中央値70.1%と比べて1.8ポイント差が小さいですが、この値は職種構成・勤続年数・管理職比率の差でも動くため、同じ仕事での賃金差を示すものではありません。

賞与引当金の計上があり賞与制度は確認できますが、賞与単体の金額は有報に開示がないため本サイトでは推定していません(平均年収は賞与込みの年間総額)。

卸売業で順位が近いのは西川計測(1,169万円)、コメダホールディングス(1,101万円)、クリヤマホールディングス(1,075万円)、オプティマスグループ(1,055万円)。他業種で年収水準が近いのはオンコリスバイオファーマ(医薬品・1,074万円)、ispace(輸送用機器・1,076万円)、アーバネットコーポレーション(不動産業・1,073万円)、WOWOW(情報・通信業・1,077万円)です。

この会社を詳細収録している理由: 従業員1,182人・卸売業299社中14位・平均年収1,000万円以上(収録基準)

年齢別の推定年収

点線=統計モデルによる推定
30歳時 推定年収
829万円
40歳時 推定年収
1,009万円
50歳時 推定年収
1,115万円

推定年収カーブ

賃金構造基本統計調査の年齢カーブを、東京エレクトロンデバイス株式会社の公表値(平均年齢46.2歳・平均年収1,075万円)に合わせて補正した推定です

500万1000万829万1,009万1,115万公表値25歳30歳35歳40歳45歳50歳55歳60歳

業績(5年)

純利益

緑=黒字・赤=赤字(連結優先)

22年23年24年25年72億26年

売上高

連結優先

22年23年24年25年2,037億26年

東京エレクトロンデバイスの業績と平均年収の動き

決算年純利益前年比売上高平均年収前年比
2022年31.9億円—1,799.1億円——
2023年76.5億円+140.3%2,403.5億円909万円—
2024年94.5億円+23.5%2,428.9億円1,022万円+12.5%
2025年78億円−17.5%2,163.8億円945万円−7.5%
2026年71.9億円−7.8%2,037.5億円1,075万円+13.7%

2023年から2026年にかけて、純利益は76.5億円→71.9億円、平均年収は909万円→1,075万円でした。前年と比べられる3年のうち、純利益と平均年収が同じ向きに動いた年は2年、純利益が減った年に平均年収が上がった年は1年です。東京エレクトロンデバイスの平均年収は提出会社単体、純利益は連結優先の数字で、賞与の業績連動の有無は有価証券報告書からは分かりません。

純利益・売上高は有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」(連結優先)、平均年収は同「従業員の状況」(提出会社単体)。純利益の前年比は前年が黒字の年だけ表示しています。

東京エレクトロンデバイスと規模が近い同業他社の年収比較

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企業平均年収平均年齢勤続従業員数
東京エレクトロンデバイス1,075万円46.2歳14.2年1,182人
都築電気940万円43.2歳17.9年1,161人
東テク918万円41歳11年1,171人
RYODEN778万円43.8歳15.7年1,154人
レスター748万円44.98歳13.2年1,234人
加藤産業748万円40.45歳14.8年1,152人
卸売業の中央値(299社)675万円———

従業員数(単体)が東京エレクトロンデバイスに近い卸売業の5社(1,152〜1,234人)と比べると、東京エレクトロンデバイスの平均年収は6社中1位です。2番目の都築電気(940万円)を135万円上回っています。平均年齢は46.2歳でこの中で最も高く、年収の差には年齢構成の違いも含まれます。

同じ東証33業種の中から、従業員数(提出会社単体)の比が近い順に選んでいます。数字はすべて各社の最新の有価証券報告書の公表値です。

東京エレクトロンデバイスと同じ「電子部品・半導体の商社」の企業の年収比較

順位企業平均年収平均年齢勤続従業員数
1マクニカホールディングス🏢持株会社1,629万円50.3歳19.2年42人
2東京エレクトロンデバイス1,075万円46.2歳14.2年1,182人
3トーメンデバイス967万円46.9歳12.5年121人
4ダイトロン858万円41.8歳15.1年877人
5加賀電子820万円42.6歳13.9年583人
6たけびし791万円39.7歳16.5年449人
7丸文787万円44.1歳16.5年644人
8リョーサン菱洋ホールディングス🏢持株会社765万円47歳18年59人
9シンデン・ハイテックス741万円48.6歳11.8年78人
10シークス736万円37.6歳8.2年241人
11東海エレクトロニクス729万円45.4歳15.5年197人
—「電子部品・半導体の商社」の中央値(15社)765万円———

15社のうち、東京エレクトロンデバイスの前後の順位の企業を表示しています。

卸売業のうち「電子部品・半導体の商社」に分類した15社の中で、東京エレクトロンデバイスの平均年収は2位です。この15社の中央値765万円を310万円上回っています。最も高いのはマクニカホールディングスの1,629万円です。

「電子部品・半導体の商社」は本サイト独自の細分類で、官公庁や取引所の公式の業種分類ではありません。各社の最新の有価証券報告書「事業の内容」の冒頭で最初に挙げられている事業の語をもとに、東証33業種「卸売業」の中を分けています。東京エレクトロンデバイスは「集積回路」の記載(「…として大手エレクトロニクスメーカーに対し集積回路」)からこの分類に入れています。複数の事業を同じくらい挙げている会社は分類していません(細分類の決め方)。数字は各社の最新の有価証券報告書の公表値です。

卸売業の近い順位の企業

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年収が近い企業(他業種)

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東京エレクトロンデバイスが載っている一覧

東京エレクトロンデバイスの年収についてよくある質問

東京エレクトロンデバイスの平均年収はいくらですか?

1,075万円です。2026年に提出された有価証券報告書で開示された、提出会社単体・全従業員の平均年間給与(賞与込み)です。

東京エレクトロンデバイスの年収は卸売業の中で高いですか?

卸売業の上場299社中14位です。業界の中央値は675万円で、東京エレクトロンデバイスはこれを400万円上回っています。

東京エレクトロンデバイスと同じくらいの規模の同業他社の年収は?

従業員数(単体)が近い卸売業の5社は、都築電気940万円、東テク918万円、RYODEN778万円、レスター748万円、加藤産業748万円です。東京エレクトロンデバイス(1,075万円)はこの6社の中で1位です(各社の最新の有価証券報告書より)。

東京エレクトロンデバイスの年収は「電子部品・半導体の商社」の会社の中で高いですか?

有価証券報告書「事業の内容」の記載から「電子部品・半導体の商社」に分類した卸売業の15社の中で2位です。この15社の中央値は765万円、最も高いのはマクニカホールディングスの1,629万円です(細分類は本サイト独自の分類で、公式の業種分類ではありません)。

東京エレクトロンデバイスの年収は上がっていますか?

2019年の748万円から2026年の1,075万円へ、7年で327万円上がっています(最も動いた年は2026年の+130万円)。

東京エレクトロンデバイスの30代・40代の年収はどのくらいですか?

公表は全社平均のみですが、平均年齢46.2歳・平均年収1,075万円から年齢別カーブで推定すると、30歳で約829万円、40歳で約1,009万円、50歳で約1,115万円が目安です(統計モデルによる推定値)。

東京エレクトロンデバイスの従業員数・平均年齢・勤続年数は?

従業員数は1,182人(提出会社単体)、平均年齢は46.2歳、平均勤続年数は14.2年です(2026年に提出された有価証券報告書の「従業員の状況」より)。2019年は従業員901人・平均43.5歳・勤続12.1年でした。

東京エレクトロンデバイスのボーナス(賞与)はいくらですか?

賞与単体の金額は有価証券報告書では開示されないため、正確な額は分かりません。賞与引当金の計上があるため制度は確認でき、平均年収1,075万円は賞与を含んだ年間の給与総額です。

東京エレクトロンデバイスの業績はどうですか?

純利益は直近5期のうち5期が黒字で、最新の2026年期は71.9億円です(有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」・連結優先)。

このデータの出典はどこですか?

金融庁のEDINETで公開されている2026年に提出された有価証券報告書のXBRLデータを機械的に集計しています。口コミや自己申告ではなく、企業が法令にもとづいて開示した数字です。

東京エレクトロンデバイスの男女の賃金の差異

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全労働者
71.9%
正規雇用
71.9%

男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。東京エレクトロンデバイスは全労働者で71.9%で、上場企業の中央値70.1%を上回り、男女差は平均より小さめです。

この差は職種構成・勤続年数・管理職比率の違いでも生じるため、同じ仕事での賃金差を 示すものではありません。出典: 厚生労働省「職場情報総合サイト しょくばらぼ」(女性活躍推進法にもとづく開示情報)(女性活躍推進法にもとづく各社の公表値)。

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東京エレクトロンデバイスの水準と、いまの自分の市場価値を比べる

公表されている平均年収は「その会社の平均」です。同じ業界で自分がいくらの評価になるかは、 求人や査定を見るのが早い方法です。

出典: EDINET(金融庁)に提出された有価証券報告書(2026年提出)のXBRLデータ。平均年間給与は提出会社単体・賞与含む全従業員平均です。