デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社

デジタル・インフォメーション・テクノロジーの平均年収は566万円で、情報・通信業の中央値652万円より86万円（約13%）低い水準です。同業604社の中では462位、全上場企業3,754社では2,749位にあたります。本社は東京都にあり、東京都に本社を置く上場2,014社の中では1585位、同地域の中央値689万円を123万円下回ります。年収帯では「平均年収500万円台」のグループに入ります。

推移を見ると、2019年の507万円から2026年の566万円へ、7年で59万円増えました（年平均+1.6%）。いちばん大きく動いたのは2025年の+32万円で、この間、前年比で増えた年が4回、減った年が3回あります。最高額は2025年の567万円で、最新年はそこから1万円低い水準です。同じ期間の情報・通信業の中央値は+14.4%（576万→659万円）なので、デジタル・インフォメーション・テクノロジーの伸びは業界を2.7ポイント下回る形です。直近1年（2025→2026年）は1万円減（−0.1%）でした。

提出会社単体の従業員は1,302人で、全上場企業の中では従業員数の多い順で上位15%に入る国内有数の規模です。平均年齢は37.5歳で、情報・通信業の中央値38.1歳よりほぼ同じです。平均勤続年数9年（全体の中央値12.6年）から逆算すると平均的な入社年齢は29歳前後で、新卒と中途が混在する構成と読めます。2019年から2026年の7年で、従業員数は892人→1,302人（+410人）、平均年齢は38歳→37.5歳（−0.5歳）、平均勤続年数は8.6年→9年（+0.4年）で、人員は1割以上増えています。

純利益は直近5期すべて黒字で、最新の2026年期は19.3億円です（最高は2025年期の20.5億円）。売上高は2022年期の161.6億円から2026年期の255.5億円へ+58.1%伸びています。

年齢別に見ると、平均年齢37.5歳・平均年収566万円に賃金構造基本統計調査の年齢カーブを当てた推定で、30歳で約483万円、40歳で約588万円、50歳で約650万円が目安です（推定方法は「このサイトについて」を参照）。

初任給は大学院卒 月額26万円、高専・短大卒 月額25万円（採用ページ公表値・2026/08/16時点）です。代表的な初任給を12か月分に換算すると312万円で、平均年収566万円はその約1.8倍にあたります。初任給を公表している情報・通信業の47社の中では26位です。

賞与引当金の計上があり賞与制度は確認できますが、賞与単体の金額は有報に開示がないため本サイトでは推定していません（平均年収は賞与込みの年間総額）。

情報・通信業で順位が近いのはFIXER（571万円）、キッズスター（566万円）、ロココ（565万円）、BlueMeme（565万円）。他業種で年収水準が近いのはマイポックス（ガラス・土石製品・566万円）、古林紙工（パルプ・紙・566万円）、旭精機工業（機械・566万円）、明治機械（機械・567万円）です。

2022年から2026年にかけて、純利益は14.1億円→19.3億円、平均年収は542万円→566万円でした。前年と比べられる4年のうち、純利益と平均年収が同じ向きに動いた年は3年です。デジタル・インフォメーション・テクノロジーの平均年収は提出会社単体、純利益は連結優先の数字で、賞与の業績連動の有無は有価証券報告書からは分かりません。

従業員数（単体）がデジタル・インフォメーション・テクノロジーに近い情報・通信業の5社（1,246〜1,345人）と比べると、デジタル・インフォメーション・テクノロジーの平均年収は6社中5位です。この中で最も高いのはメルカリの1,233万円で、デジタル・インフォメーション・テクノロジーとの差は666万円です。

情報・通信業のうち「ソフトウェア開発・システムインテグレーション」に分類した76社の中で、デジタル・インフォメーション・テクノロジーの平均年収は55位です。この76社の中央値611万円を45万円下回っています。最も高いのはJBCCホールディングスの1,239万円です。