JTP株式会社

JTPの平均年収は618万円で、サービス業の中央値586万円より32万円（約6%）高い水準です。同業554社の中では231位、全上場企業3,754社では2,278位にあたります。本社は東京都にあり、東京都に本社を置く上場2,014社の中では1367位、同地域の中央値689万円を70万円下回ります。年収帯では「平均年収600万円台」のグループに入ります。

推移を見ると、2019年の520万円から2026年の618万円へ、7年で98万円増えました（年平均+2.5%）。いちばん大きく動いたのは2025年の+26万円で、この間、前年比で増えた年が6回、減った年が0回あります。最新の2026年が期間中の最高額です。同じ期間のサービス業の中央値は+11.2%（526万→585万円）なので、JTPの伸びは業界を7.8ポイント上回る形です。直近1年（2025→2026年）は11万円増（+1.9%）でした。

提出会社単体の従業員は459人で、全上場企業の中では従業員数の多い順で上位37%に入る大企業クラスです。平均年齢は36.3歳で、サービス業の中央値38.6歳より2.3歳若めです。平均勤続年数10.9年（全体の中央値12.6年）から逆算すると平均的な入社年齢は25歳前後で、新卒からの長期雇用が中心の構成と読めます。2019年から2026年の7年で、従業員数は389人→459人（+70人）、平均年齢は35.8歳→36.3歳（+0.5歳）、平均勤続年数は9.7年→10.9年（+1.2年）で、人員は1割以上増えています。

純利益は直近5期すべて黒字で、最新の2026年期は6.9億円（5期で最高益）です。

年齢別に見ると、平均年齢36.3歳・平均年収618万円に賃金構造基本統計調査の年齢カーブを当てた推定で、30歳で約537万円、40歳で約654万円、50歳で約723万円が目安です（推定方法は「このサイトについて」を参照）。

女性活躍推進法にもとづく開示では、JTPの男女の賃金差は全労働者で女性が男性の91.9%、正規雇用では94.6%、非正規では83.1%です（2026年度）。開示企業全体の中央値70.1%と比べて21.8ポイント差が小さいですが、この値は職種構成・勤続年数・管理職比率の差でも動くため、同じ仕事での賃金差を示すものではありません。

賞与引当金の計上があり賞与制度は確認できますが、賞与単体の金額は有報に開示がないため本サイトでは推定していません（平均年収は賞与込みの年間総額）。

サービス業で順位が近いのはヒューマンホールディングス（619万円）、ジモティー（618万円）、成友興業（618万円）、アミタホールディングス（617万円）。他業種で年収水準が近いのは金下建設（建設業・618万円）、スガイ化学工業（化学・618万円）、日本ケミコン（電気機器・619万円）、パイオラックス（金属製品・619万円）です。

2023年から2026年にかけて、純利益は3.1億円→6.9億円、平均年収は559万円→618万円でした。前年と比べられる3年のうち、純利益と平均年収が同じ向きに動いた年は3年です。JTPの平均年収は提出会社単体、純利益は連結優先の数字で、賞与の業績連動の有無は有価証券報告書からは分かりません。

従業員数（単体）がJTPに近いサービス業の5社（449〜456人）と比べると、JTPの平均年収は6社中4位です。この中で最も高いのはストライクグループの1,521万円で、JTPとの差は903万円です。

男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。JTPは全労働者で91.9%で、上場企業の中央値70.1%を上回り、男女差は平均より小さめです。 正規雇用に限ると94.6%、非正規では83.1%です。

この差は職種構成・勤続年数・管理職比率の違いでも生じるため、同じ仕事での賃金差を 示すものではありません。出典: 厚生労働省「職場情報総合サイト しょくばらぼ」（女性活躍推進法にもとづく開示情報）（女性活躍推進法にもとづく各社の公表値）。