日本基礎技術株式会社

日本基礎技術の平均年収は799万円で、建設業の中央値812万円とほぼ同じ水準です。同業148社の中では76位、全上場企業3,754社では827位（上位22%）にあたります。本社は大阪府にあり、大阪府に本社を置く上場416社の中では92位、同地域の中央値667万円を132万円上回ります。年収帯では「平均年収700万円台」のグループに入ります。

推移を見ると、2019年の628万円から2026年の799万円へ、7年で171万円増えました（年平均+3.5%）。いちばん大きく動いたのは2025年の+86万円で、この間、前年比で増えた年が5回、減った年が1回あります。最新の2026年が期間中の最高額です。同じ期間の建設業の中央値は+19.6%（701万→838万円）なので、日本基礎技術の伸びは業界を7.7ポイント上回る形です。直近1年（2025→2026年）は4万円増（+0.5%）でした。

提出会社単体の従業員は346人で、全上場企業の中では従業員数の多い順で上位44%に入る大企業クラスです。平均年齢は43.7歳で、建設業の中央値43.4歳よりほぼ同じです。平均勤続年数18.4年（全体の中央値12.6年）から逆算すると平均的な入社年齢は25歳前後で、新卒からの長期雇用が中心の構成と読めます。2019年から2026年の7年で、従業員数は370人→346人（−24人）、平均年齢は42.9歳→43.7歳（+0.8歳）、平均勤続年数は18.5年→18.4年（−0.1年）と、人員構成は大きく変わっていません。この期間の年収の増減は、年齢構成の変化よりも賃金水準そのものの動きと読めます。

純利益は直近5期すべて黒字で、最新の2026年期は13.1億円（5期で最高益）です。売上高は2022年期の221.1億円から2026年期の273.5億円へ+23.7%伸びています。

年齢別に見ると、平均年齢43.7歳・平均年収799万円に賃金構造基本統計調査の年齢カーブを当てた推定で、30歳で約631万円、40歳で約769万円、50歳で約850万円が目安です（推定方法は「このサイトについて」を参照）。

女性活躍推進法にもとづく開示では、日本基礎技術の男女の賃金差は全労働者で女性が男性の77.7%、正規雇用では69.0%、非正規では69.3%です（2026年度）。開示企業全体の中央値70.1%と比べて7.6ポイント差が小さいですが、この値は職種構成・勤続年数・管理職比率の差でも動くため、同じ仕事での賃金差を示すものではありません。

賞与引当金の計上があり賞与制度は確認できますが、賞与単体の金額は有報に開示がないため本サイトでは推定していません（平均年収は賞与込みの年間総額）。

建設業で順位が近いのはユアテック（812万円）、三東工業社（804万円）、富士ピー・エス（796万円）、東京エネシス（791万円）。他業種で年収水準が近いのはニコン（精密機器・799万円）、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズ（情報・通信業・799万円）、光世証券（証券、商品先物取引業・799万円）、Finatextホールディングス（サービス業・799万円）です。

2023年から2026年にかけて、純利益は7億円→13.1億円、平均年収は678万円→799万円でした。前年と比べられる3年のうち、純利益と平均年収が同じ向きに動いた年は2年、純利益が減った年に平均年収が上がった年は1年です。日本基礎技術の平均年収は提出会社単体、純利益は連結優先の数字で、賞与の業績連動の有無は有価証券報告書からは分かりません。

従業員数（単体）が日本基礎技術に近い建設業の5社（311〜385人）と比べると、日本基礎技術の平均年収は6社中1位です。2番目の森組（757万円）を42万円上回っています。

男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。日本基礎技術は全労働者で77.7%で、上場企業の中央値70.1%を上回り、男女差は平均より小さめです。 正規雇用に限ると69.0%、非正規では69.3%です。

この差は職種構成・勤続年数・管理職比率の違いでも生じるため、同じ仕事での賃金差を 示すものではありません。出典: 厚生労働省「職場情報総合サイト しょくばらぼ」（女性活躍推進法にもとづく開示情報）（女性活躍推進法にもとづく各社の公表値）。