東亜建設工業株式会社

東亜建設工業の平均年収は1,019万円で、建設業の中央値812万円より207万円（約26%）高い水準です。同業148社の中では22位、全上場企業3,754社では217位（上位6%）にあたります。本社は東京都にあり、東京都に本社を置く上場2,014社の中では171位、同地域の中央値689万円を331万円上回ります。年収帯では「平均年収1,000万円以上」のグループに入ります。

推移を見ると、2019年の836万円から2026年の1,019万円へ、7年で183万円増えました（年平均+2.9%）。いちばん大きく動いたのは2025年の+74万円で、この間、前年比で増えた年が5回、減った年が1回あります。最新の2026年が期間中の最高額です。同じ期間の建設業の中央値は+19.6%（701万→838万円）なので、東亜建設工業の伸びは業界を2.4ポイント上回る形です。直近1年（2025→2026年）は45万円増（+4.6%）でした。

提出会社単体の従業員は1,880人で、全上場企業の中では従業員数の多い順で上位11%に入る国内有数の規模です。平均年齢は44歳で、建設業の中央値43.4歳よりほぼ同じです。平均勤続年数17.8年（全体の中央値12.6年）から逆算すると平均的な入社年齢は26歳前後で、新卒と中途が混在する構成と読めます。2019年から2026年の7年で、従業員数は1,459人→1,880人（+421人）、平均年齢は46.1歳→44歳（−2.1歳）、平均勤続年数は20.3年→17.8年（−2.5年）で、平均年齢が下がっています。若手の採用や人員の入れ替わりが進んだ形で、最新の平均年収は年齢構成の若返りを含んだ値です。

純利益は直近5期すべて黒字で、最新の2026年期は181.6億円（5期で最高益）です。売上高は2022年期の2,198.1億円から2026年期の3,587億円へ+63.2%伸びています。

年齢別に見ると、平均年齢44歳・平均年収1,019万円に賃金構造基本統計調査の年齢カーブを当てた推定で、30歳で約803万円、40歳で約978万円、50歳で約1,081万円が目安です（推定方法は「このサイトについて」を参照）。

女性活躍推進法にもとづく開示では、東亜建設工業の男女の賃金差は全労働者で女性が男性の54.9%、正規雇用では57.5%、非正規では46.2%です（2025年度）。開示企業全体の中央値70.1%と比べて15.2ポイント差が大きいですが、この値は職種構成・勤続年数・管理職比率の差でも動くため、同じ仕事での賃金差を示すものではありません。

建設業で順位が近いのは戸田建設（1,038万円）、東急建設（1,028万円）、関電工（1,012万円）、奥村組（1,006万円）。他業種で年収水準が近いのはFPG（証券、商品先物取引業・1,019万円）、三洋貿易（卸売業・1,020万円）、岩谷産業（卸売業・1,021万円）、あすか製薬ホールディングス（医薬品・1,021万円）です。

2023年から2026年にかけて、純利益は44.2億円→181.6億円、平均年収は928万円→1,019万円でした。前年と比べられる3年のうち、純利益と平均年収が同じ向きに動いた年は2年です。東亜建設工業の平均年収は提出会社単体、純利益は連結優先の数字で、賞与の業績連動の有無は有価証券報告書からは分かりません。

従業員数（単体）が東亜建設工業に近い建設業の5社（1,665〜1,824人）と比べると、東亜建設工業の平均年収は6社中2位です。この中で最も高いのは大気社の1,160万円で、東亜建設工業との差は141万円です。

男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。東亜建設工業は全労働者で54.9%で、上場企業の中央値70.1%を下回り、男女差は平均より大きめです。 正規雇用に限ると57.5%、非正規では46.2%です。

この差は職種構成・勤続年数・管理職比率の違いでも生じるため、同じ仕事での賃金差を 示すものではありません。出典: 厚生労働省「職場情報総合サイト しょくばらぼ」（女性活躍推進法にもとづく開示情報）（女性活躍推進法にもとづく各社の公表値）。