応用地質株式会社

応用地質の平均年収は723万円で、サービス業の中央値586万円より137万円（約23%）高い水準です。同業554社の中では115位、全上場企業3,754社では1,310位（上位35%）にあたります。本社は東京都にあり、東京都に本社を置く上場2,014社の中では837位、同地域の中央値689万円を35万円上回ります。年収帯では「平均年収700万円台」のグループに入ります。

推移を見ると、2019年の656万円から2025年の723万円へ、6年で67万円増えました（年平均+1.6%）。いちばん大きく動いたのは2024年の+47万円で、この間、前年比で増えた年が4回、減った年が2回あります。最高額は2024年の731万円で、最新年はそこから7万円低い水準です。同じ期間のサービス業の中央値は+11.2%（526万→585万円）なので、応用地質の伸びは業界をほぼなぞる形です。直近1年（2024→2025年）は7万円減（−1.0%）でした。

提出会社単体の従業員は1,280人で、全上場企業の中では従業員数の多い順で上位16%に入る国内有数の規模です。平均年齢は45.4歳で、サービス業の中央値38.6歳より6.8歳高めです。平均勤続年数17.1年（全体の中央値12.6年）から逆算すると平均的な入社年齢は28歳前後で、新卒と中途が混在する構成と読めます。2019年から2025年の6年で、従業員数は1,126人→1,280人（+154人）、平均年齢は44.8歳→45.4歳（+0.6歳）、平均勤続年数は15.4年→17.1年（+1.7年）で、人員は1割以上増えています。

純利益は直近5期すべて黒字で、最新の2025年期は43.2億円です（最高は2024年期の44.8億円）。売上高は2021年期の516.8億円から2025年期の762.9億円へ+47.6%伸びています。

年齢別に見ると、平均年齢45.4歳・平均年収723万円に賃金構造基本統計調査の年齢カーブを当てた推定で、30歳で約562万円、40歳で約685万円、50歳で約757万円が目安です（推定方法は「このサイトについて」を参照）。

女性活躍推進法にもとづく開示では、応用地質の男女の賃金差は全労働者で女性が男性の69.7%、正規雇用では74.3%、非正規では34.8%です（2025年度）。開示企業全体の中央値70.1%と比べてほぼ同水準ですが、この値は職種構成・勤続年数・管理職比率の差でも動くため、同じ仕事での賃金差を示すものではありません。

賞与引当金の計上があり賞与制度は確認できますが、賞与単体の金額は有報に開示がないため本サイトでは推定していません（平均年収は賞与込みの年間総額）。

サービス業で順位が近いのは弁護士ドットコム（725万円）、日本空調サービス（724万円）、ZUU（723万円）、ニシオホールディングス（718万円）。他業種で年収水準が近いのはマネーフォワード（情報・通信業・723万円）、荒川化学工業（化学・724万円）、日本ドライケミカル（機械・724万円）、日本トリム（電気機器・723万円）です。

2021年から2025年にかけて、純利益は19.2億円→43.2億円、平均年収は696万円→723万円でした。前年と比べられる4年のうち、純利益と平均年収が同じ向きに動いた年は4年です。応用地質の平均年収は提出会社単体、純利益は連結優先の数字で、賞与の業績連動の有無は有価証券報告書からは分かりません。

従業員数（単体）が応用地質に近いサービス業の5社（1,251〜1,328人）と比べると、応用地質の平均年収は6社中3位です。この中で最も高いのは日本郵政の872万円で、応用地質との差は148万円です。平均年齢は45.4歳でこの中で最も高く、年収の差には年齢構成の違いも含まれます。

男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。応用地質は全労働者で69.7%で、上場企業の中央値70.1%を下回り、男女差は平均より大きめです。 正規雇用に限ると74.3%、非正規では34.8%です。

この差は職種構成・勤続年数・管理職比率の違いでも生じるため、同じ仕事での賃金差を 示すものではありません。出典: 厚生労働省「職場情報総合サイト しょくばらぼ」（女性活躍推進法にもとづく開示情報）（女性活躍推進法にもとづく各社の公表値）。