東映株式会社

東映の平均年収は863万円で、情報・通信業の中央値652万円より211万円（約32%）高い水準です。同業604社の中では70位、全上場企業3,754社では531位（上位14%）にあたります。本社は東京都にあり、東京都に本社を置く上場2,014社の中では379位、同地域の中央値689万円を174万円上回ります。年収帯では「平均年収800万円台」のグループに入ります。

推移を見ると、2019年の863万円から2026年の863万円へ、7年で0万円増えました（年平均+0.0%）。いちばん大きく動いたのは2023年の+71万円で、この間、前年比で増えた年が2回、減った年が4回あります。最高額は2023年の892万円で、最新年はそこから29万円低い水準です。同じ期間の情報・通信業の中央値は+14.4%（576万→659万円）なので、東映の伸びは業界を14.4ポイント下回る形です。直近1年（2025→2026年）は8万円減（−1.0%）でした。

提出会社単体の従業員は445人で、全上場企業の中では従業員数の多い順で上位38%に入る大企業クラスです。平均年齢は43.3歳で、情報・通信業の中央値38.1歳より5.2歳高めです。平均勤続年数14.1年（全体の中央値12.6年）から逆算すると平均的な入社年齢は29歳前後で、新卒と中途が混在する構成と読めます。2019年から2026年の7年で、従業員数は341人→445人（+104人）、平均年齢は42.9歳→43.3歳（+0.4歳）、平均勤続年数は16.9年→14.1年（−2.8年）で、人員は1割以上増えています。

純利益は直近5期すべて黒字で、最新の2026年期は81.2億円（5期で最高益）です。売上高は2022年期の1,175.4億円から2026年期の1,853.3億円へ+57.7%伸びています。

年齢別に見ると、平均年齢43.3歳・平均年収863万円に賃金構造基本統計調査の年齢カーブを当てた推定で、30歳で約685万円、40歳で約834万円、50歳で約922万円が目安です（推定方法は「このサイトについて」を参照）。

女性活躍推進法にもとづく開示では、東映の男女の賃金差は全労働者で女性が男性の81.9%、正規雇用では86.2%、非正規では90.1%です（2026年度）。開示企業全体の中央値70.1%と比べて11.8ポイント差が小さいですが、この値は職種構成・勤続年数・管理職比率の差でも動くため、同じ仕事での賃金差を示すものではありません。

賞与引当金の計上があり賞与制度は確認できますが、賞与単体の金額は有報に開示がないため本サイトでは推定していません（平均年収は賞与込みの年間総額）。

情報・通信業で順位が近いのはKADOKAWA（872万円）、ソフトバンク（871万円）、ビジョナル（861万円）、JFEシステムズ（861万円）。他業種で年収水準が近いのはJVCケンウッド（電気機器・863万円）、玉井商船（海運業・862万円）、川崎設備工業（建設業・865万円）、花王（化学・865万円）です。

2023年から2026年にかけて、純利益は60.2億円→81.2億円、平均年収は892万円→863万円でした。前年と比べられる3年のうち、純利益と平均年収が同じ向きに動いた年は0年、純利益が減った年に平均年収が上がった年は1年です。東映の平均年収は提出会社単体、純利益は連結優先の数字で、賞与の業績連動の有無は有価証券報告書からは分かりません。

従業員数（単体）が東映に近い情報・通信業の5社（445〜459人）と比べると、東映の平均年収は6社中1位です。2番目のガンホー・オンライン・エンターテイメント（757万円）を106万円上回っています。平均年齢は43.3歳でこの中で最も高く、年収の差には年齢構成の違いも含まれます。

男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。東映は全労働者で81.9%で、上場企業の中央値70.1%を上回り、男女差は平均より小さめです。 正規雇用に限ると86.2%、非正規では90.1%です。

この差は職種構成・勤続年数・管理職比率の違いでも生じるため、同じ仕事での賃金差を 示すものではありません。出典: 厚生労働省「職場情報総合サイト しょくばらぼ」（女性活躍推進法にもとづく開示情報）（女性活躍推進法にもとづく各社の公表値）。