東邦ホールディングス株式会社

東邦ホールディングスの平均年収は679万円で、卸売業の中央値675万円とほぼ同じ水準です。同業299社の中では149位、全上場企業3,754社では1,712位（上位46%）にあたります。本社は東京都にあり、東京都に本社を置く上場2,014社の中では1065位、同地域の中央値689万円を10万円下回ります。年収帯では「平均年収600万円台」のグループに入ります。

推移を見ると、2019年の622万円から2026年の679万円へ、7年で57万円増えました（年平均+1.3%）。いちばん大きく動いたのは2026年の+62万円で、この間、前年比で増えた年が4回、減った年が2回あります。最新の2026年が期間中の最高額です。同じ期間の卸売業の中央値は+10.3%（619万→683万円）なので、東邦ホールディングスの伸びは業界をほぼなぞる形です。直近1年（2025→2026年）は62万円増（+10.0%）でした。

提出会社単体の従業員は199人で、全上場企業の中では従業員数の少ない方から数えて42%の位置にある中規模です。平均年齢は48.3歳で、卸売業の中央値42.3歳より6.0歳高めです。平均勤続年数18.9年（全体の中央値12.6年）から逆算すると平均的な入社年齢は29歳前後で、新卒と中途が混在する構成と読めます。2019年から2026年の7年で、従業員数は228人→199人（−29人）、平均年齢は45.4歳→48.3歳（+2.9歳）、平均勤続年数は16.5年→18.9年（+2.4年）で、平均年齢の上昇が目立ちます。年功的な賃金体系であれば、この期間の年収の伸びには年齢構成の変化も含まれている点に注意が必要です。

純利益は直近5期すべて黒字で、最新の2026年期は145億円（5期で最高益）です。売上高は2022年期の12,661.7億円から2026年期の15,533.6億円へ+22.7%伸びています。

年齢別に見ると、平均年齢48.3歳・平均年収679万円に賃金構造基本統計調査の年齢カーブを当てた推定で、30歳で約512万円、40歳で約624万円、50歳で約690万円が目安です（推定方法は「このサイトについて」を参照）。

女性活躍推進法にもとづく開示では、東邦ホールディングスの男女の賃金差は全労働者で女性が男性の68.8%、正規雇用では65.5%、非正規では68.8%です（2026年度）。開示企業全体の中央値70.1%と比べて1.3ポイント差が大きいですが、この値は職種構成・勤続年数・管理職比率の差でも動くため、同じ仕事での賃金差を示すものではありません。

賞与引当金の計上があり賞与制度は確認できますが、賞与単体の金額は有報に開示がないため本サイトでは推定していません（平均年収は賞与込みの年間総額）。東邦ホールディングスは持株会社のため、この平均年収は本社機能に属する少人数の平均で、グループの事業会社の水準より高く出やすい点に注意が必要です。

卸売業で順位が近いのは松田産業（681万円）、トーホー（680万円）、三共生興（675万円）、ダイコー通産（674万円）。他業種で年収水準が近いのはTOKYO　BASE（小売業・679万円）、秋田銀行（銀行業・679万円）、ティラド（輸送用機器・679万円）、日機装（精密機器・679万円）です。

2023年から2026年にかけて、純利益は96.6億円→145億円、平均年収は601万円→679万円でした。前年と比べられる3年のうち、純利益と平均年収が同じ向きに動いた年は3年です。東邦ホールディングスの平均年収は提出会社単体、純利益は連結優先の数字で、賞与の業績連動の有無は有価証券報告書からは分かりません。

従業員数（単体）が東邦ホールディングスに近い卸売業の5社（197〜201人）と比べると、東邦ホールディングスの平均年収は6社中5位です。この中で最も高いのは明和産業の936万円で、東邦ホールディングスとの差は257万円です。平均年齢は48.3歳でこの中で最も高く、年収の差には年齢構成の違いも含まれます。

男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。東邦ホールディングスは全労働者で68.8%で、上場企業の中央値70.1%を下回り、男女差は平均より大きめです。 正規雇用に限ると65.5%、非正規では68.8%です。

この差は職種構成・勤続年数・管理職比率の違いでも生じるため、同じ仕事での賃金差を 示すものではありません。出典: 厚生労働省「職場情報総合サイト しょくばらぼ」（女性活躍推進法にもとづく開示情報）（女性活躍推進法にもとづく各社の公表値）。