日本電子株式会社

日本電子の平均年収は858万円で、電気機器の中央値711万円より146万円（約21%）高い水準です。同業226社の中では43位、全上場企業3,754社では557位（上位15%）にあたります。本社は東京都にあり、東京都に本社を置く上場2,014社の中では393位、同地域の中央値689万円を169万円上回ります。年収帯では「平均年収800万円台」のグループに入ります。

推移を見ると、2019年の751万円から2026年の858万円へ、7年で107万円増えました（年平均+1.9%）。いちばん大きく動いたのは2020年の+32万円で、この間、前年比で増えた年が5回、減った年が1回あります。最新の2026年が期間中の最高額です。同じ期間の電気機器の中央値は+10.9%（639万→709万円）なので、日本電子の伸びは業界を3.3ポイント上回る形です。直近1年（2025→2026年）は30万円増（+3.6%）でした。

提出会社単体の従業員は2,313人で、全上場企業の中では従業員数の多い順で上位9%に入る国内有数の規模です。平均年齢は44.6歳で、電気機器の中央値43.4歳より1.2歳高めです。平均勤続年数15.9年（全体の中央値12.6年）から逆算すると平均的な入社年齢は29歳前後で、新卒と中途が混在する構成と読めます。2019年から2026年の7年で、従業員数は1,907人→2,313人（+406人）、平均年齢は44.3歳→44.6歳（+0.3歳）、平均勤続年数は17.6年→15.9年（−1.7年）で、人員は1割以上増えています。

純利益は直近5期すべて黒字で、最新の2026年期は209.6億円です（最高は2024年期の211.7億円）。売上高は2022年期の1,384.1億円から2026年期の1,793.5億円へ+29.6%伸びています。

年齢別に見ると、平均年齢44.6歳・平均年収858万円に賃金構造基本統計調査の年齢カーブを当てた推定で、30歳で約672万円、40歳で約818万円、50歳で約904万円が目安です（推定方法は「このサイトについて」を参照）。

女性活躍推進法にもとづく開示では、日本電子の男女の賃金差は全労働者で女性が男性の82.9%、正規雇用では85.7%、非正規では98.0%です（2025年度）。開示企業全体の中央値70.1%と比べて12.8ポイント差が小さいですが、この値は職種構成・勤続年数・管理職比率の差でも動くため、同じ仕事での賃金差を示すものではありません。

賞与引当金の計上があり賞与制度は確認できますが、賞与単体の金額は有報に開示がないため本サイトでは推定していません（平均年収は賞与込みの年間総額）。

電気機器で順位が近いのは安川電機（860万円）、RVH（858万円）、日本信号（856万円）、オプテックスグループ（852万円）。他業種で年収水準が近いのはフォーライフ（不動産業・858万円）、住友重機械工業（機械・857万円）、ククレブ・アドバイザーズ（不動産業・857万円）、日産自動車（輸送用機器・857万円）です。

2023年から2026年にかけて、純利益は175.3億円→209.6億円、平均年収は789万円→858万円でした。前年と比べられる3年のうち、純利益と平均年収が同じ向きに動いた年は2年、純利益が減った年に平均年収が上がった年は1年です。日本電子の平均年収は提出会社単体、純利益は連結優先の数字で、賞与の業績連動の有無は有価証券報告書からは分かりません。

従業員数（単体）が日本電子に近い電気機器の5社（2,166〜2,449人）と比べると、日本電子の平均年収は6社中4位です。この中で最も高いのは東京エレクトロンの1,380万円で、日本電子との差は523万円です。平均年齢は44.6歳でこの中で最も高く、年収の差には年齢構成の違いも含まれます。

男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。日本電子は全労働者で82.9%で、上場企業の中央値70.1%を上回り、男女差は平均より小さめです。 正規雇用に限ると85.7%、非正規では98.0%です。

この差は職種構成・勤続年数・管理職比率の違いでも生じるため、同じ仕事での賃金差を 示すものではありません。出典: 厚生労働省「職場情報総合サイト しょくばらぼ」（女性活躍推進法にもとづく開示情報）（女性活躍推進法にもとづく各社の公表値）。