KPPグループホールディングス株式会社

KPPグループホールディングスの平均年収は873万円で、卸売業の中央値675万円より198万円（約29%）高い水準です。同業299社の中では48位、全上場企業3,754社では507位（上位14%）にあたります。本社は東京都にあり、東京都に本社を置く上場2,014社の中では365位、同地域の中央値689万円を184万円上回ります。年収帯では「平均年収800万円台」のグループに入ります。

推移を見ると、2019年の717万円から2026年の873万円へ、7年で156万円増えました（年平均+2.9%）。いちばん大きく動いたのは2023年の+198万円で、この間、前年比で増えた年が3回、減った年が3回あります。最高額は2025年の936万円で、最新年はそこから63万円低い水準です。同じ期間の卸売業の中央値は+10.3%（619万→683万円）なので、KPPグループホールディングスの伸びは業界を11.5ポイント上回る形です。直近1年（2025→2026年）は63万円減（−6.8%）でした。

提出会社単体の従業員は36人で、全上場企業の中では従業員数の少ない方から数えて12%の位置にある少人数です。平均年齢は46.5歳で、卸売業の中央値42.3歳より4.2歳高めです。平均勤続年数9.3年（全体の中央値12.6年）から逆算すると平均的な入社年齢は37歳前後で、中途採用が主体の構成と読めます。2019年から2026年の7年で、従業員数は658人→36人（−622人）、平均年齢は42.7歳→46.5歳（+3.8歳）、平均勤続年数は18.2年→9.3年（−8.9年）で、平均年齢の上昇が目立ちます。年功的な賃金体系であれば、この期間の年収の伸びには年齢構成の変化も含まれている点に注意が必要です。

純利益は直近5期すべて黒字で、最新の2026年期は54.6億円です（最高は2025年期の69.5億円）。売上高は2022年期の5,634.1億円から2026年期の6,503.7億円へ+15.4%伸びています。

年齢別に見ると、平均年齢46.5歳・平均年収873万円に賃金構造基本統計調査の年齢カーブを当てた推定で、30歳で約671万円、40歳で約817万円、50歳で約903万円が目安です（推定方法は「このサイトについて」を参照）。

賞与引当金の計上があり賞与制度は確認できますが、賞与単体の金額は有報に開示がないため本サイトでは推定していません（平均年収は賞与込みの年間総額）。KPPグループホールディングスは持株会社のため、この平均年収は本社機能に属する少人数の平均で、グループの事業会社の水準より高く出やすい点に注意が必要です。

卸売業で順位が近いのは佐藤商事（877万円）、ラサ商事（876万円）、極東貿易（869万円）、デリカフーズホールディングス（861万円）。他業種で年収水準が近いのは東北電力（電気・ガス業・873万円）、日本郵政（サービス業・872万円）、四国電力（電気・ガス業・874万円）、三井化学（化学・872万円）です。

2023年から2026年にかけて、純利益は19.1億円→54.6億円、平均年収は854万円→873万円でした。前年と比べられる3年のうち、純利益と平均年収が同じ向きに動いた年は2年、純利益が減った年に平均年収が上がった年は1年です。KPPグループホールディングスの平均年収は提出会社単体、純利益は連結優先の数字で、賞与の業績連動の有無は有価証券報告書からは分かりません。

従業員数（単体）がKPPグループホールディングスに近い卸売業の5社（34〜38人）と比べると、KPPグループホールディングスの平均年収は6社中1位です。2番目のミクリード（786万円）を87万円上回っています。平均年齢は46.5歳でこの中で最も高く、年収の差には年齢構成の違いも含まれます。