メディア総研株式会社

メディア総研の平均年収は585万円で、サービス業の中央値586万円とほぼ同じ水準です。同業554社の中では278位、全上場企業3,754社では2,589位にあたります。本社は福岡県にあり、福岡県に本社を置く上場87社の中では47位、同地域の中央値590万円を5万円下回ります。年収帯では「平均年収500万円台」のグループに入ります。

推移を見ると、2021年の441万円から2025年の585万円へ、4年で144万円増えました（年平均+7.3%）。いちばん大きく動いたのは2023年の+42万円で、この間、前年比で増えた年が4回、減った年が0回あります。最新の2025年が期間中の最高額です。同じ期間のサービス業の中央値は+11.2%（526万→585万円）なので、メディア総研の伸びは業界を21.5ポイント上回る形です。直近1年（2024→2025年）は35万円増（+6.3%）でした。

提出会社単体の従業員は49人で、全上場企業の中では従業員数の少ない方から数えて15%の位置にある少人数です。平均年齢は37歳で、サービス業の中央値38.6歳より1.6歳若めです。平均勤続年数3.2年（全体の中央値12.6年）から逆算すると平均的な入社年齢は34歳前後で、中途採用が主体の構成と読めます。2021年から2025年の4年で、従業員数は31人→49人（+18人）、平均年齢は34.9歳→37歳（+2.1歳）、平均勤続年数は5.2年→3.2年（−2.0年）で、平均年齢の上昇が目立ちます。年功的な賃金体系であれば、この期間の年収の伸びには年齢構成の変化も含まれている点に注意が必要です。

純利益は直近5期すべて黒字で、最新の2025年期は2.2億円（5期で最高益）です。売上高は2023年期の9.6億円から2025年期の15.4億円へ+60.9%伸びています。

年齢別に見ると、平均年齢37歳・平均年収585万円に賃金構造基本統計調査の年齢カーブを当てた推定で、30歳で約503万円、40歳で約612万円、50歳で約677万円が目安です（推定方法は「このサイトについて」を参照）。

賞与引当金の計上があり賞与制度は確認できますが、賞与単体の金額は有報に開示がないため本サイトでは推定していません（平均年収は賞与込みの年間総額）。

サービス業で順位が近いのはディーエムエス（588万円）、ベルトラ（586万円）、ディスラプターズ（585万円）、ホウライ（584万円）。他業種で年収水準が近いのは美樹工業（建設業・585万円）、KYORITSU（その他製品・585万円）、平河ヒューテック（非鉄金属・585万円）、日本鋳造（鉄鋼・585万円）です。

2021年から2025年にかけて、純利益は1.4億円→2.2億円、平均年収は441万円→585万円でした。前年と比べられる4年のうち、純利益と平均年収が同じ向きに動いた年は2年、純利益が減った年に平均年収が上がった年は2年です。メディア総研の平均年収は提出会社単体、純利益は連結優先の数字で、賞与の業績連動の有無は有価証券報告書からは分かりません。

従業員数（単体）がメディア総研に近いサービス業の5社（49〜50人）と比べると、メディア総研の平均年収は6社中5位です。この中で最も高いのはMWCCの786万円で、メディア総研との差は201万円です。